いま企業ユニフォームのある会社が人気ってホント？人気の理由とは

さまざまな形態の働き方が広がる近年では、ユニフォームを着用しない会社も珍しくありません。しかし、今企業ユニフォームのある会社が人気になっています。今回は求職者の方々が企業ユニフォームありの会社を選ぶ理由と企業ユニフォームを活用した人材採用戦略について解説していきます。

企業ユニフォームありの会社を選ぶ理由とは

ユニフォームをコーポレートアイデンティティーの一環と捉える企業が増えました。そのため、求職者の方々もおしゃれな企業ユニフォームがある会社、という視点で就職やアルバイトを決めることが多くなっています。

中学や高校が「生徒数を増やすため」「知名度を上げるため」と制服をかわいい、かっこいいものにするのと同じように、多くの会社もお客様に気に入ってもらえることはもちろん、社員を集める経営手法をとっています。

社員食堂をおいしく・広いスペースにするだとか、福利厚生をよくするなどと同じ土俵で企業ユニフォームをおしゃれなものにしているのですね。御社もそのように考えを変えてみてはいかがでしょうか。

みんなが着たいと思えるデザインにしよう

デザインはみんなが着たいと思えるものにしましょう。ユニフォームのデザインの社内での評判がよく、デザインやディテールが好きで着たいと思えるようになったという社員が増えることで、一体感、モチベーションアップにつながります。

お客様との打ち合わせ時や、現場へ足を運ぶときはもちろん、通勤中やプライベートでも着用できるデザインだとなおいいですね。プライベートで社員が着ていたらうれしくなってしまう経営幹部の方も多いのではないでしょうか。

またコロナ禍でコミュニケーションがとりにくい世の中ではありますが、社内コミュニケーションをとるきっかけにもなります。「うちの制服かわいいよね～」など会話が弾みますね！

風化しないデザイン

デザインには鮮度やアパレル的な要素を取り入れながらも、長期の着用を踏まえ「風化しないデザイン」であるかを確認しましょう。やはりロングセラーになっているのは、着る人を選ばず、何年でも愛用できるシンプルでベーシックな定番デザインの商品です。

トレンドに左右されず、飽きが来ないから長くご愛用頂け、結果的に経済的なのです。一時のトレンドを意識すると10年後には化石化してしまうかもしれませんので、要注意です。「ダサい」とならないようなデザインを心がけましょう。

企業ユニフォームは人材集めにも役立つ？

建設業や旅館業、飲食業、運輸業や警備業などの業界は、業務量に対してスタッフの人数が不足しているといわれています。募集をしても人が集まらず、採用しても定着しない「人材不足のスパイラル」に頭を悩ませている経営者の方も少なくないのではないでしょうか。

厳しい採用市場ではありますが、そんななかでも的確に人材を集めている会社はあります。そういった会社でよく実践されているのが、実はユニフォームの導入や見直しなのです。本来、制服は人材獲得のためのアイテムではありませんが、最近では制服が持つ「リクルート効果」が注目されているのです。

そうなのです、社員が着用するユニフォームのデザインによっては人材が集まり易くなることもあるのです。ユニフォームによってイメージアップが図れるのはお客様だけではありません。お仕事を探していらっしゃる方にとっても、快適なユニフォームやおしゃれな制服を着ることができる点に魅力を感じます。職場環境のよさはお仕事を探している方にとっても重要な企業の選択理由です。

“いまどき”の若者への訴求力

「金銭に執着しない」といわれる現代の若者の労働力を獲得したいなら、賃金や待遇を改善することは得策とはいえません。仕事に「お金を稼げること以外の価値」を付加することが重要になってきます。

その有力候補になるのがユニフォームです。「あんなユニフォームを着て働きたい！」と思われるような魅力的な制服のある会社では、志望者の増加だけでなく、既存スタッフのモチベーションアップなど、さまざまな相乗効果が生まれるはずです。同程度の条件を提示する企業であれば、間違いなくより快適なユニフォームを用意する企業へ人気が集まります。

おしゃれが好きな方にとっては、ユニフォームにファッション性がないことを理由に応募対象からその企業を外す場合もありますので、注意が必要です。機能的でおしゃれなユニフォームを導入することで、採用活動がスムーズに進む可能性が上がりますよ。

身近に存在しているユニフォーム。今回は求職者の方々が企業ユニフォームありの会社を選ぶ理由と企業ユニフォームを活用した人材採用戦略について解説していきました。社員の皆様が気に入る素敵なユニフォームがあることによって多くのメリットがあることをお分かりになって頂けましたでしょうか？まだ導入していない企業経営者の皆様も本記事をきっかけに導入を検討されることをおすすめします。